社内のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する一環で、デジタルマーケティングの分野に着手するも、思いがけない課題に困惑した企業様もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回のTop Runnersは、長瀬産業様への事例インタビューから、DX化で見えてきた2つの課題をどう乗り越え、成果を上げてきたかについて紐解きます。
DX推進から浮き彫りになった課題とその解決策を求めて
2020年頃からデジタルマーケティングを中心にDX化に注力し、OJTを通じて若手社員の育成も進めます。しかし、一時的なシステム導入では真のDX化の実現は難しいと感じ、企業文化そのものの変革が必要だと考えはじめます。特に中堅社員以上、マネジメント層や経営陣を含む全社的な意識改革が不可欠であると判断されたのです。そこでご担当者はこの課題解決のためにある決断をします。
“全社のマーケティングレベルを引き上げるには、自分たちだけでは限界がありました。経営層
の理解を得るためにはさらなるアプローチが必要だったのです。そこで外部の専門家の力を借りることにしたのです。”
（お客様事例から抜粋）
日本市場に適応するマーケティングへの転換
もう1つの課題は、日本と海外マーケティングのギャップでした。これはグローバルに展開する日本企業ではよく聞く話で、欧米の現地法人が展開しているマーケティング施策を日本に持ってきても、そのほとんどが国内では成功しないというケースです。理由は、日本特有の商社文化やビジネス慣習に適応できないからです。実は長瀬産業様もそういった状況に陥ってしまったのです。
“これから注力していくべきマーケティングは、日本側が主導して、もっと上位の概念から落とし込んでいく必要があると考えていました。今までは「マーケティング」という言葉の定義がそもそも広いこともあって、理解が足りておらず、認識が揃っていませんでした。例えばこれまでは、当社が持つ既存のネットワークの範囲内で、新しい商材のニーズを探すこともマーケティングの一つだと認識されていたと思います。”
（お客様事例から抜粋）
全社的な意識改革へ──勉強会が生んだ変化
マネジメント層や経営陣を含む全社的な意識改革とグローバルとのギャップ。マーケティング推進に立ちはだかる2つの課題は、偶然も重なり一気に加速します。役員層を対象に実施した弊社代表庭山の勉強会は、経営陣の間でもマーケティングへの理解が深まるきっかけとなりました。さらに、この会に参加できなかった役員が、偶然にも別のイベントで庭山の講演を聞き、全社を挙げてマーケティングへの機運が一気に高まりました。こうした経緯から、マーケティングを「会社全体で取り組むべき課題」として認識するようになり、企業文化変革の大きな一歩となっていきます。
外部交流を通じた学び──IGC Harmonicsの参加
長瀬産業様は2024年夏に弊社が主催したカンファレンス「IGC Harmonics 2024」に参加。今まで経験したことがない「学び」と「刺激」を体感されたことに、大きな価値があったと振り返ります。
“当社の社員は営業経験者が多いこともあって、これまで社内で実施していた活動についての話は、外でしづらいと感じていたと思います。しかし、今回カンファレンスに参加して、他社の参加者の方からマーケティングに関するアドバイスをいただいたり、成功事例を共有いただいたりする機会にふれたことで、外部の人と積極的に交流し、情報交換をするメリットに気づいた社員が多かったようです。やはり、他社さんの事例は勉強になることが多いですね。”
（お客様事例から抜粋）
長瀬産業様の事例は、自社のマーケティングを推進するうえで組織全体の意識と行動を変えることがいかに重要であるかを示しています。本事例では、その苦労や成果をさらに詳しくご紹介しています。
