グローバルエンタープライズ企業が採用した「人財育成」に今、必要なもの
日本企業、とりわけグローバル展開しているエンタープライズ企業にとって、マーケティング戦略の進化は避けて通れない課題となっています。マーケティングの知識は専門部署のメンバーだけが身に付けるものではなく、今や、全社員が身につけるべき基本素養として捉え直されつつあります。では、こうした流れを作るにはどうすればよいのでしょうか？
そこでご紹介したいのが、日立グループの取り組みです。日立グループの中で「人財育成」を担う日立アカデミー様にそのポイントを伺いました。企業グループや社内でマーケティング力強化を推進しているご担当者様には大変参考になる内容です。
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日立アカデミー様では、近年のビジネス環境の変化を受け、マーケティング教育のあり方を大きく見直しました。従来の「営業力強化」にとどまらず、エンジニアやコンサルタントなど多様な職種にもマーケティング思考を浸透させることを重視されたのです。その背景には、グローバル市場での競争がますます激化し、顧客課題を正確に把握し、最適な提案をおこなう力が全社員に求められるようになった現実があると言います。
特に注目すべきは、日立グループがB2Bビジネスの競争力強化のためにABM（アカウント・ベースド・マーケティング）の導入検討に本腰を入れたことです。ABMは北米ではすでに主流となっているものの、日本ではまだ発展途上の状態です。そこで手始めに、グループ内で大規模な勉強会を開催。すると350名もの多様な職種の社員が参加し、質疑応答が止まらなかったそうです。
その後、ABMに特化した本格的な研修プログラムがスタート。受講者アンケートでは、5段階評価で平均4.8という高い満足度を記録。「実務で活かせる」「具体的なケーススタディが参考になる」と高評価を得ました。すでにいくつかの部署ではABMの検討が動き出しており、研修で得た知識が早々に実践へとステージアップしている点は非常に興味深い現象です。
本事例は、日本企業がグローバル市場で戦っていくためには、世界標準のマーケティング戦略、手法を積極的に取り入れ、全社員がその価値を理解・実践できる組織風土の醸成が不可欠であることを示しています。学びを起点にした組織変革の試みは、今後の日本企業の競争力強化に大きなヒントを与えてくれるのではないでしょうか。
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